現在(2020/4/29) 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）で、世界中で混乱を巻き起こし、私たちの生活を一変させています。
このコロナウイルスの影響で、アパレル業界も危機に直面していますがコロナウイルスはアパレル業界にどのような影響を及ぼしているのでしょうか？
新型コロナウイルスによるアパレル業界の現状
コロナウイルスの影響で、店舗は短縮営業、臨時休業に追い込まれ百貨店やショッピングセンターなどを主軸に展開するオンワードホールディングス（HD）、TSIホールディングス、三陽商会などを筆頭に影響を受けています。
一部アパレル業界の前年比は下記のようになっています。
- TSIホールディングス 前年同期-43.4％
- 三陽商会 3月前年同月比-45％
- ワールド店舗売上 3月前年同月比-41％
- ユナイテッドアローズ店舗売上 3月前年同月比-39%
- アダストリア3月前年同月比-25％
店舗を全国に展開する大手は大ダメージを受けており、主要百貨店の売上は32～43％減少。
外国人観光客売上は9割減、三越の銀座店は55％、大丸の心斎橋店は63％売上が落ちています。その他、主要な駅ビルやファッションビルも売上が30～48％減少。大手アパレルの店舗売上は約40～54％となっています。
この危機的状況の中で、明暗を分けているのがEC販売です。これまでEC化に遅れていた企業は、コロナウイルスの影響を特に受けています。
その中で、オンワード樫山では3月EC売上高が同45％増となっており、EC販売でダメージを食い止めています。
同社は、2018年から自社ECに面舵をきり「ZOZOTOWN」から離脱しており、そのため収益性が比較的高く、自社ECが傷口を抑えています。
アパレル業界も今後EC販売で売上を補い、コロナウイルスの危機的状況を耐え抜いてくために変化を迫られています。
